カウンセリングの認知行動療法の実践とメリットは?保険は適用される?

認知行動療法は保険範囲内で受診可能か

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カウンセリングの認知行動療法の実践とメリットは?保険は適用される?

認知行動療法は、それを受ける本人が努力したり行動しなければならないという特徴があります。
薬は使用すればある程度の効果を望める治療法であり、本人の努力や労力は少なくて済みます。
認知行動療法は、カウンセリングなどの面談において患者自身が自分の認知の癖や偏りを発見していく必要があります。
カウンセラーなどの治療者にできる事は探すための手伝いであり、本人にしかわからない事や、本人がやらなければ意味がないことが多くあります。
カウンセリングも本人が自分の心を把握したり、自分が進むべき道を見出すための手伝いをカウンセラーが行うという側面があります。
そのため、カウンセリングと認知行動療法は親和性が高いといえます。
また、投薬によって治療を行う薬物療法と比較すると、即効性がなく効果が表れるまでに時間がかかるという特徴もあります。

実生活での実践が必要

カウンセリングなどの面接において自分の認知の癖や偏りを発見するだけでは、認知行動療法を実践したことにはなりません。
カウンセリングを終了した以降、自分の日常生活の中で実践できるようになる必要があります。
そのためには、自分自身で認知行動療法を理解し活用するための努力が必要になります。
認知行動療法の効果を発揮するためには、カウンセリングに頼り切るのではなく、自分で学びながら実践していく覚悟が必要になります。

精神状態が極めて悪い場合

認知行動療法は自分で学びながら実践していく必要があるため、精神状態が極めて悪い場合には実施が非常に困難になります。
例えば、認知行動療法はうつ病に効果的とされますが、うつ病の症状が極めて重い場合は、長時間の面接の後に生活の中で実践を行うことは現実的ではありません。
そうした場合は薬物療法などの他の手段で状態の回復を図り、回復して余裕がでてきたら少しずづ認知行動療法を実施していくなどの工夫が必要です。

認知行動療法のメリット

認知行動療法は、治療後にも効果が続くというメリットがあります。カウンセリングなどの治療において、一度自分の認知の偏りに気が付いて修正すれば、その効果は続きます。
薬物療法の効果があるのは、薬が効いている間だけです。薬の効果が切れれば、症状はまた元に戻ってしまします。
認知行動療法は、治療やカウンセリングが終了しても、その後の日常生活の中で認知行動療法の考え方を生かし続けることができます。

認知行動療法で得られる能力

認知行動療法はうつ病などの症状の改善に役立つだけでなく、生活に役立つ能力を得ることもできます。
自分の望ましくない行動パターンや思考パターンに気付き、それを改善していくセルフコントロールの力を得ることができます。
自分を取り巻く問題について認知行動療法を当てはめることで解決していく、問題解決力も身に付きます。

認知行動療法と保険

2010年の診療報酬改定によって、認知行動療法が保険点数化されました。
具体的には、入院中以外の患者に対して、認知行動療法に習熟した医師が一連の計画を作成し、患者に説明を行った上でその計画に沿って30分以上認知行動療法を行った場合は、1日につき420点を請求できるというものです。
これによって、訓練を受けた精神科医など、医師が行う認知行動療法は保険診療の範囲として受けることができます。
臨床心理士などのカウンセラーがカウンセリングの一環として行う場合は、保険の対象外であり実費を支払うことになります。
注意点は、医師が認知行動療法を実施している場合でも、保険の適用外として行っている場合もあることです。
認知行動療法に保険が適用されるかは、事前に医師やクリニックに確認をすることが重要です。

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